磁気探査について
水平探査
水平探査は、道路改良工事、土地造成(改良)工事など比較的施工深度が浅い工事の事前探査で工事の安全確保の為に実施される。 探査方法は、磁気傾度計や磁力計(センサ)を調査員1名〜2名があらかじめ設定された探査測線を人力歩行で移動させ局部的な磁気異常を検知し 取得された磁気異常波形を解析することにより磁気量(磁極の強さ)埋没深度・平面位置を算出する。 また、地表面のみの水平探査(一次)と0.5m〜1.0m毎計画深度まで探査を実施する水平探査(経層)がある。
確認探査
水平探査や鉛直探査で検出された磁気異常物を発掘・確認を目的して実施する。 探査方法は、磁気異常点を測量機器等を使用して現場にて磁気異常点の位置を再現し、解析結果から得られた埋没深度付近まで掘削する。埋没深度が深い場合は機械併用掘削する。 その後、磁気探知器を使用して、磁気異常物を発掘・確認し、磁気異常点を除去する。 また、磁気異常物を除去した後、再度その磁気異常物が完全に消滅したかを確認するため、磁気傾度計や磁力計(センサ)を使用して、確認探査を実施する必要がある。
鉛直探査
橋梁工事、建築工事など杭施工がある場合や、仮設工(土留矢板)の施工箇所など地表面から深い深度まで施工する場合で、水平探査(一次・経層) だけでは工事の安全が確保出来ない場合に事前探査で工事の安全確保の為に実施される。 探査方法は、ボーリングマシンにより調査孔を0.3m〜1.0m毎に削孔しながら磁気傾度計や磁力計(センサ)を調査孔に挿入し磁気異常の有無を確認 (削孔中の安全確保の為)し、計画予定深度まで鉛直探査を実施し、測定された磁気異常波形を解析する事で、磁気量(磁極の強さ)・埋没深度・調査孔中心からの距離を算出する。
海上探査
港湾・漁港整備工事、航路浚渫工事などの水域での工事の安全確保は海上探査が適している。 探査方法は、調査船に一定の間隔で磁気傾度計や磁力計(センサ)を木材枠に固定し調査船から吊り下げて海底面に沿って航行して探査する。 水深が深い場合に適しており、磁気異常が検知された箇所が特定出来る様にGPS測位機を使用し、磁気異常波形を解析することで磁気量(磁極の強さ)・埋没深度・平面位置を算出する。 海上探査の場合、探査区域の面積や水深、探査対象物の諸条件により探査方法の検討が必要である。
潜水探査
海上探査で検出された磁気異常点を潜水士による発掘・確認する目的として実施する。 探査方法は、検出された磁気異常点を、潜水士(ダイバー)が磁気探知器を使用して人力または、ジェットポンプ等を使用して掘削し磁気異常物を除去する。
土質・地質及び地盤調査について
土質調査とは
土質調査とは、地盤の地質構造・土層分布の状況、地盤を構成する土や岩の工学的性質を明らかにするために行われ、その場所の土の適正を判断し、合理的で経済的な 設計施工に役立っております。土質調査には、サンプリングされた試料を対象として土の工学的性質を調べようとする室内土質試験と地盤内の土に対して直接行う原位置 試験とに区別されます。
土質調査の進め方
調査 区分 |
調査段階 | 調査目的 | 主な調査項目・調査方法 |
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予 備 調 査 |
文献調査 | 1.地形・地質・地盤条件の分 類と特性把握 2.地域利用現況と将来計画 |
地形図、空中写真、地形図、地盤図、ボーリン グ等土質調査資料、地形分類図、土地条件図、 土地利用図、工事記録、災害記録 |
現地踏査 | 1.文献調査結果の確認 2.次の調査の着眼点の把握 |
建設予定地点とその関連地域での踏査 周辺地域での予想支持地盤の地表露頭や隣接工 事現場等での類似地盤の観察 |
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概略調査 | 1.基礎構造の形式決定 2.概略地盤構造と硬軟の把握 3.本調査地点と方法の決定 |
ボーリング、標準貫入試験、物理探査、孔内載 可試験、土質試験 |
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本 調 査 |
1次調査 (2次調査) |
1.基礎の位置決定、詳細設計 2.施工方法の検討 3.地盤の模式化と設計地盤定 数の決定 (状況により、数段階に分け 調査を実施する) |
ボーリング、標準貫入試験、乱さない資料採取 物理探査(地震探査、電気探査) 物理検層(速度検層、電気検層、地下水検層) サウンディング(動的貫入試験、静的貫入試験) 原位置試験(湧水圧測定、孔内載荷試験、平板 載荷試験、原位置せん断試験)、地下水調査 (透水性、水圧、方向、流量、季節変動)、土 質試験 |
地盤調査とは
地盤調査は、その地盤がどれだけの重みを支える力があるのかを調べるために行います。 地耐力調査ともいいます。 地耐力が足りない地盤は、 住宅などの重みを支えられず、地盤が沈んでしまい、建物が傾いてしまうことがあります。 これを、不同沈下といいます。 日常生活に支障をきたすほどの不同沈下を起こしてしまった物件を修正する工事には数百万円もの費用がかかる場合もあります。 また、物件の価値自体も非常に下がってしまいます。 不同沈下を起こさないために、しっかりとした地盤調査が必要となるのです。 住宅の地盤調査の手法としては、表面波探査法やスウェーデン式サウンディング試験(SS試験)などがあります。
比較項目 | 表面波探査 | SS式試験 | 備 考 |
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土質などの条件による汎用性 | ◎ | △ | 砂礫層などの場合、SS式試験の後、改めて表面波探査を行うことがある。 |
調査の簡便さ | ○ | ○ | どちらも機械式となっており現場での作業性はよい。 |
調査コスト | ○ | ○ | 地盤工事会社がSS試験行っている場合は、低価格であることがある。 |
トータルコスト | ◎ | △ | 改良工事比率に差が出る。詳細はコチラ |
保証体制 | ○ | ○ | SS試験はほとんどの機関に適用している。表面波探査は財団法人住宅保証機構、地盤保証協会等。 |
敷地調査について
現地調査は設計依頼を受けた際、その後の企画・設計を進めて行く上で基礎的な土地の情報・資料を収集する作業です。 現地では、敷地の形状、道路状況、公共施設(上下水道、電気、ガス等)、地盤状況などの現況を調査確認し、また周辺を歩きながら、周囲の建築物や街の状況、水害などの自然災害の痕跡等の情報を調査確認します。 また、建築地を所管する役所等でその土地に対する法規制や建築に必要な手続きなどの情報を調査確認し、建築可能な用途・規模等を調査します。
敷地調査の流れ
現地視察 | まず最初に建築予定地に行き敷地の形状、道路状況、公共施設、地盤状況などの現況を確認し、また周辺を歩きながら、周囲の建築物や街の状況、水害などの自然災害の痕跡等の土地の情報を収集し確認します。この段階で敷地における計画上の問題点を把握します。 |
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法務局での調査 | 法務局で建築予定地やその周辺の土地形状や権利関係、周辺の里道、水路の位置などを調査します。 |
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役所での調査 | 敷地にかかる法律上の規制の情報や、公共施設の情報、災害等の情報を確認したり、建築に必要な手続きを確認します。敷地に法律上の問題が生じている場合は、事前に役所と協議し、建築可能か確認します。 |
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報告書の作成 | 調査結果を建て主さんに書面で報告します。 |
基準点測量について
基準点とは
基準点とは、地球上の位置や海面からの高さが正確に測定された三角点、水準点、電子基準点等をいいます。 地図の作成や各種測量の際の基準・基礎となる点として使われます。 基準点にはその場所を明確にするために、標石、金属標、鋲などの標識が設置されています。 基準点には、国土地理院が基本測量として設置・測量する、国の骨格的な測量の基礎となる国家基準点(1等〜3等三角点等)や、 公共事業等を行う際に市町村等が設置する公共基準点など、様々な種類があります。
地籍調査のための基準点測量
地籍調査において行われる測量でも、位置の基準とするために、基準点の設置・測量が必要となります。 国土調査法に基づき国が基本調査として実施している基準点測量では、四等三角点を設置しています。 四等三角点は、市町村等の要望に基づき、地籍調査実施予定地区に原則地籍調査の前年度に設置されます。 これらの作業は国土地理院(又は国土地理院より委託を受けた測量業者)が実施しています。 四等三角点は、都市部では約1平方キロメートルに1点、山村部では約4平方キロメートルに1点が設置されています。 これまでに累計で65,000点以上の四等三角点が設置されています。3・4級基準点設置費用
基準点(1点当たり) | \ 20,000円(税別) |
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施工測量について
施工前測量のススメ
工事発注前には、設計段階で設置された基準点が必ずあります。設計から施工までの期間には時間のズレがあるため、基準点の異常や亡失が考えられます。 基準点の異常に気付かずに施工を始めると、正確な施工が出来なくなるばかりか、 土地境界線を越境してしまう事もあります。施工するのに十分な基準点を確保しましょう。
施工量の確認
発注された施工量と実際の施工量には必ずズレがあります。そのズレが許される範囲なのか、とんでもない量なのか、 施主に報告と協議、契約の修正、設計の修正、工程の調整、資材の調達など、 十分見極めた上で施工に取り掛かる必要があります。 発注数量を鵜呑みにした結果、出来形管理で青くなる現場代理人を大勢見てきました。完成後に起工測量をお願いされても無理なものは無理なんです、着工前に実施しましょう。
施工測量費用
常用(主任+助手)2人分 | \ 35,000円/日(税別) |
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月契約(主任+助手)2人分 | \ 800,000円/月(税別) |
環境調査について
生態系調査・自然環境調査
日本は南北に長く、亜寒帯から亜熱帯までの気候帯が見られるため、 分布している動植物は大変多く、これらが地域ごとで多様な生態系を形成しています。 そこで、当社では地域ごとに動植物に関する専門的な知見を有する職員を配し、 植物、哺乳類、鳥類、爬虫類、両生類、魚類、昆虫類、底生動物、及びこれらによって構成される 生態系について調査・研究を行い、人と自然との共生の実現に努めています。
土壌・地下水汚染調査
2010年4月の土壌汚染対策法改正により、土壌汚染の状況把握や適正処理のための制度が拡充されました。これにより土地を利用する事業者は、法に基づく調査の契機が拡大し、土壌汚染のリスクに応じた適正な管理が求められます。